不要になったオフィスチェアを、どう処分するべきか悩まれた方も多いと思います。
個人または法人で使用していた場合、捨て方の違いや、椅子の状態、処分費用をかけられるかどうかなどでオフィスチェアの最適な処分方法が異なるのです。
この記事ではさまざまな方法を用いたオフィスチェアの捨て方と費用相場について紹介していきます。
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オフィスチェアの捨て方・処分の方法
結論から述べると、オフィスチェアは粗大ゴミとしての処分となります。
各自治体に手続きをすればゴミ処理券を通して家庭で使用していたオフィスチェアの処分が可能です。
ただし、法人企業などで使用していたオフィスチェアは、自治体の粗大ゴミとして処分するのは難しくなっています。
あくまで自治体の粗大ゴミとして処分が許されるのは、一般家庭のみとなり、事務所などがオフィスチェアを処分するには別途手続きが必要な場合が大半のため注意が必要です。
ここではオフィスチェアを粗大ゴミとして処分するために必要な手順や他の捨て方について紹介していきます。
①家庭で使用していたオフィスチェアの捨て方
ここ数年でテレワークを取り入れる企業も増えてきたことにより、オフィスチェアを家庭で使用する方も増加傾向にある状況です。
デスクワークを快適にするオフィスチェアは、オフィスデスクと合わせて、現在人気を集めている製品の一つです。
家庭から出たオフィスチェアを処分する場合は、粗大ゴミとして処理でき、お住いの自治体に回収を依頼したり、指定場所に出したりする事で粗大ゴミとしての処分が可能となります。
粗大ゴミとしてオフィスチェアを回収する場合は、「粗大ごみ処理券」のステッカーが必要となり、コンビニでも購入できますが、肝心な費用や支払い方法は自治体によって異なるため確認が必要です。
②法人で使用していたオフィスチェアの捨て方
事務所などで使用していたオフィスチェアは、粗大ゴミとしての処分ができないので注意が必要です。
必要なくなった場合は、「企業が適正に処分しなければならない」と法律により定められているため、破棄物処理場に持ち込む必要があります。
一度に大量の￥オフィスチェアを処分する場合は、自治体が許可している一般廃棄物処理業者に依頼して引き取ってもらう方法があります。
産業廃棄物としてオフィスチェアを処分する場合は、総重量で費用が換算されるため注意が必要です。
③不用品回収業者を利用する
不要なオフィスチェアは不用品回収業者に引き取ってもらう方法もあります。
不用品回収業者には買い取りも行っている場合もあり、比較的新しいオフィスチェアや状態が良いものであれば、買い取りとなるので処分費用を抑える事が可能です。
不用品回収業者は自分自身の都合に合わせて回収に来てくれるため、処分の手間が掛かりにくいのが一番のメリットです。
最初に電話で見積もりを出してもらえば、おおよその不用品回収費用も把握できます。
持ち込む手間や手続きも簡略化されて、簡単・お手軽にオフィスチェアを処分したい方は不用品回収業者を利用するのも手段の一つです。
④オフィスチェアの状態が綺麗であれば売る(リサイクルショップ)
傷も少なくキレイな状態のオフィスチェアであれば、リサイクルショップなどで買い取ってもらえる場合があります。
査定までの手間は掛かりますが、ほとんどのリサイクルショップでは査定費用は無料です。
複数のオフィスチェアの処分や、一緒にオフィスデスクも処分したい場合は、リサイクルショップの出張査定を利用するのをオススメします。
長年使っていたオフィスチェアでも、国内外の有名なブランドやメーカーのものであれば、査定額が高くなる傾向です。
正常に機能したり、汚れや変色が少ない状態のものであれば、納得のいく買い取り額を提示してもらえる可能性があります。
オフィスチェアを処分する場合、査定前に汚れやホコリを拭き取ってキレイにしておけば、より査定額のアップが期待できます。
オフィスチェアを捨てる処分費用は？
| 捨て方 | 料金 |
| 自治体の粗大ゴミ回収の場合 | 自治体により異なりますが相場は400~700円程度です。 |
| 不用品回収業者の場合 | 業者によって異なりますが1,500~3,000円程度です。 |
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分解して自治体の一般ゴミとしての捨て方
壊れているオフィスチェアをゴミ袋に入るサイズに分解して、自治体の一般ゴミの「燃えるゴミ」または「燃えないゴミ」として無料で処分する方法です。
多くの自治体では、一辺の長さが30cm以上のものを粗大ゴミとしているところが多いので、それ以下になるように分解する必要があります。
まずはお住いの自治体の一般ゴミの規定を調べる事が重要です。
①分解する
通販などで購入した組み立て式のオフィスチェアなどであれば、比較的分解しやすい構造となっています。
しかし、座面と背面が一体型になっているようなデザインの場合は、座面だけでも50cm以上あります。
その場合、分解するにあたり、のこぎりや専用の工具などが必要となることもあるので、事前の準備が必要です。
②素材を把握する
素材は、木・金属・プラスチック・ポリエステル・ビニール・メッシュなど多種多様です。
自治体によっては素材の種類ごとに分解して別々に分別しなければならないところもあるので、確認が必要です。
処分したいオフィスチェアの構造・材質を十分確認して、どんな素材が使われているのか、事前に把握しておく必要があります。
パイプ椅子など金属が主に使用されているものに関しては、「粗大ゴミ」の扱いになる事が多いので、自治体の規定に準じて判断が必要です。
ガスシリンダー付きの椅子を分解して処分する場合の注意点
ガスシリンダー付きのオフィスチェアは、そのままの状態でゴミに出しても、自治体で回収してもらえない可能性があるので注意が必要です。
ガスシリンダーとは、座面の高さを調節する機能の一つで、作業に慣れていない方だと分解に少し時間がかかってしまいます。
自治体によってガスシリンダー付きのタイプのオフィスチェアは回収できない場合があったり、処分のために分解して小さくしても、椅子として使っていた元々の大きさで粗大ゴミに分けられる場合もあります。
どちらの場合でも、自治体によって対応が異なるので、必ず処分する前に、お住いの自治体への問い合わせが必要です。
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まとめ
ここまでオフィスチェアの捨て方について紹介してきました。
捨て方は、家庭で使っていたか、事務所やオフィスで使っていたかによって異なります。
粗大ゴミとして処分する以外にも、さまざまな方法があるので、自分に合った納得のいく捨て方を検討してもらえると幸いです。
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